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 テニスのウィンブルドン選手権の主催者は、収益の約半分を保険で回収できる――。新型コロナウイルスの影響で中止が決まった同大会を巡り、複数の米メディアが感染病にも対応した保険に入っていた珍しい例として伝えている。

 今年は6月29日から7月12日までの開催予定で、チケットや放映権料など3億1千万ドル(約336億2200万円)の売り上げが予想されていた。大会の中止が決まったが、主催者のオールイングランド・ローンテニス・アンド・クローケー・クラブ(AELTC)は売り上げの約半分の1億4100万ドル(約152億9200万円)を保険金として受け取れるという。

 AELTCは数年前に保険のプランを見直し、重症急性呼吸器症候群(SARS)のような感染症を理由とする大会中止に伴う保険に加入。年間200万ドル(約2億1600万円)の保険料を過去17年間、通算3400万ドル(約36億8700万円)を支払ってきたという。英紙ガーディアンによると、AELTCのリチャード・ルイス最高経営責任者(CEO)は「幸運なことに、私たちは保険に入っていた。それが役立つ」と話している。

 テニスの4大大会の一つ、ウィンブルドン選手権は第2次世界大戦後では初の中止。5月24日開幕だった全仏オープンは9月20日開幕に延期されている。