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 新型コロナウイルスの影響で、スポーツ関連の財源が揺らいでいる。サッカーJリーグや海外リーグの休止で、スポーツ振興くじ(サッカーくじ、toto)が販売できていないのだ。収益はスポーツ施設の整備や若手選手の育成などの助成金に充てられており、売り上げ減は翌年度の助成減に直結する。

 財政が厳しいある競技団体は昨年度、1億円近くの助成を受け、ジュニアの大会を開けた。幹部は「我々のように資金繰りに困っている団体にとっては、活動を維持するために必要なお金」と言い切る。

 昨年度は1等最高12億円のくじを導入した効果もあり、売り上げが2年ぶりに1千億円台に届く見込みだった。しかし、国内外のサッカーの試合が軒並みなくなり、くじが成立したのは3月上旬が最後。その後は販売できず、売り上げは約938億円にとどまった。これを元にする今年度のスポーツ振興助成金は約166億円。地方のスポーツ施設整備に57億円、競技団体の若手を育成する事業に18億円、ドーピング検査やスポーツ仲裁などを含む「スポーツ活動助成」に30億円、東京五輪・パラリンピック開催や日本武道館整備にも22億円が配分された。

 今年度は、くじをまだ一度も販売できていない。ドイツで5月にもリーグが再開する動きがあり、くじを運営する日本スポーツ振興センター(JSC)は対象のくじを売り出すことも検討しているが、Jリーグの再開見通しが立たないため、売り上げ減をカバーするのは難しいという。

 販売頻度を増やすにしても、1…

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