新型コロナウイルスの感染拡大で幅広く自粛が求められるなか、客足が絶えない業種がある。休業要請の対象から外れている美容クリニックだ。ただ美容医療は「不急」だとして、感染の状況が落ち着くまで治療を待つよう求める声も出ている。

　緊急事態宣言の対象が全都道府県に拡大され、一夜が明けた4月17日。東京・銀座の美容クリニックには幅広い年齢層の男女がいた。

　「テレワークで時間ができたので、今がチャンスだと思いました」

　都内の食品メーカーに勤める30代の男性は脱毛治療のため、初めて訪れた。以前からひげの濃さに悩んでいたが、治療後に赤みやむくみが出る可能性もあるとネットで知り、「職場の同僚にばれたくない」と、ためらっていた。

　だが、3月中旬から在宅勤務となり、同僚と顔を合わせるのは週に一度のテレビ会議だけに。「自由な時間がいっぱいある。コンプレックスなので、今のうちにこっそり治療したい」

　港区の主婦（52）はシミ取りのため、1年近く通い続けている。不要不急の外出は控えているが、「長い時間かけて治療してきたから、無駄にしたくない。『きれいになりたい』っていう思いは不要不急じゃないはず」と話す。

　東京都は休業要請の対象に脱毛サロンやエステサロンを含めた一方、美容外科や美容皮膚科といった美容医療には休業を求めなかった。医療施設は「社会生活を維持するうえで必要」と判断されたからだ。

　ただ、美容医療の継続には内部からも疑問の声が上がっている。

　美容外科医らでつくる「日本美容外科学会」（JSAPS）は4月7日、ホームページで脂肪吸引や骨切りといった、体に負担の大きい美容外科手術診療の延期や中止を医師らに呼びかけた。大慈弥（おおじみ）裕之理事長は「患者、医療者双方が医療の優先度を考えてほしい」と話す。各地の病院では医療品不足が深刻な課題になっているうえ、美容の脂肪吸引手術などで事故が起きると、医療現場の大きな負担になる。

■「美容医療は不要ではないが…