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 新型コロナウイルスの影響で苦境の宿泊施設を支援する「種プロジェクト」に、賛同の輪が広がっている。支援先のサポーターになり、将来の宿泊費の一部を前払いする民間の制度。全国から寄せられた善意の種が、施設の未来の花を咲かせる力になっている。

 種プロジェクトを仕掛けるのは富山県氷見市の丹羽尚彦さん(51)。宿泊施設のホームページ制作や口コミサイトを運営している。

 東日本大震災で被災した東北地方の宿泊施設を支援するために立ち上げたプロジェクト。当時は2年間で319人から約200万円の支援が集まった。ところが新型コロナの影響が広がった今年3月ごろ、宮城県の旧知の旅館経営者から「震災の時よりも(状況が)厳しい」との声を聞いた。4月上旬、丹羽さんはプロジェクトを再開した。

 プロジェクトのホームページには、支援を受けたい施設が登録されている。北海道から沖縄まで86カ所(5月18日時点)。草津温泉(群馬県)や下呂温泉(岐阜県)など全国屈指の名湯施設も含まれている。

 施設ごとにスタッフや料理の写真、メッセージなどが添えられている。登録時の状態が3カ月続いた場合の、新型コロナが原因とみられる売り上げ減少額も紹介され、1億6500万円と推計しているところもある。

 支援先を選んでサポーター(一口5千円から)になると、施設から「サポーター証書」が届けられる。支援金をそのまま「寄付」することもできるが、証書を示して3年以内に泊まれば、宿泊費から支援した分が差し引かれる仕組みだ。

 現在、延べ約2500人のサポ…

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