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 全国の国公立の劇場や音楽堂など約1300施設でつくる全国公立文化施設協会(東京都中央区、日枝久会長)は14日、新型コロナウイルスの感染拡大で休業中の施設の再開に向けて、感染拡大予防ガイドラインを公表した。出演者がハイタッチなどで観客と接触しないように主催者側に求めるほか、原則としてマスクを着用することも提案している。

 ガイドラインは、再開する条件として感染予防のための最大限の対策をとることが不可欠とした上で、文化施設を設置・管理する自治体や事業者などと、コンサートや演劇などのイベントを行う主催者の双方に協力を求める具体的な対策を提案した。

 主催者に対しては、来場者の日時や座席の指定予約による人数調整を図り、来場者の名前や緊急連絡先の把握に努めるように求めた。また、出演者の「入り待ち」を控えるように呼びかけたり、最前列席は舞台前から十分距離をとったりするなどの提案も示した。

 出演者やスタッフにも「表現上困難な場合を除き原則としてマスク着用を求めるとともに、出演者間で十分な間隔をとるようにしてください」と協力を求めた。

 同協会の担当者は「施設や公演の特性はそれぞれ違う。すべてを守らないと再開できないわけではなく、感染を極力防ぐために検討して欲しい」と話す。(丸山ひかり)