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 国内外のサッカーを対象にしているスポーツ振興くじ(toto)の売り上げ向上策として、プロバスケットボールBリーグも対象に加えるほか、BリーグやサッカーJリーグの1試合だけの結果やリーグ順位を予想する新商品を2022年春にも導入する案をスポーツ議員連盟の作業チームがまとめた。くじの収益を財源とするスポーツ助成の対象に、新型コロナウイルスの感染症対策などを新たに追加する方針。今国会中のスポーツ振興投票法改正をめざす。

 くじは文部科学省の外郭団体の日本スポーツ振興センター(JSC)が運営し、収益の一部がスポーツ事業や施設整備への助成の財源になる。19年度の売り上げは約938億円と2年連続で1千億円を下回り、これを元にする今年度のスポーツ振興助成金は約166億円。東京オリンピック(五輪)・パラリンピック後に国のスポーツ関係の補助金が減ることを見越し、議連の作業チームが売り上げ向上策を探っていた。

 JSCの試算では、新商品の導入で売り上げが年間1500億円弱に増えるという。八百長などの不正行為を防ぐため、払戻率や当選倍率を抑える対策を取るという。JSCは「ファンが楽しみながら自発的にする寄付で、スポーツ振興を図れる」としている。

 新型コロナウイルスの影響でJリーグは中断し、3月上旬を最後にくじは成立していない。議連関係者は「新商品の導入で売り上げを伸ばし、経営が苦しくなっているJリーグなども支援できるようにしていきたい」と話す。(野村周平)