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 世界反ドーピング機関(WADA)は15日、オンラインで常任理事会を開き、新型コロナウイルスの感染が広まる中でも、反ドーピング活動を推し進める方針を確認した。しかし、スポーツの試合や練習が欧米の一部などで再開されたものの、世界中の検査は停滞したままだ。日本では検査に必要な財源確保への懸念も出ている。東京オリンピック(五輪)・パラリンピックでクリーンな大会を実施するには高いハードルが残る。(遠田寛生、酒瀬川亮介)

拡大する写真・図版タイ・バンコクの医療施設で同僚からPPE(個人用防護具)をつけてもらう医療スタッフ。世界中で防護具が不足し、医療機関でも十分な確保が難しい=ロイター

 WADAは6日、17ページに及ぶ検査再開の手引を公表した。新型コロナが世界的に広まる中、競技や選手別で優先すべき検査から行い、検査員の負担軽減のために尿検体だけの採取を勧めるなど具体的な指示が並ぶ。マスクやゴム手袋、消毒用品の携行などの注意点も多い。

 しかし、理想と現実の差は激しい。大前提として、各国・地域で移動制限があり、抜き打ち検査をしたくても、検査員が選手の居場所にたどり着けない。仮に検査できても、選手や検査員の「接触」でウイルス感染拡大のリスクを背負う。カナダやロシアの反ドーピング機関が一時的に活動を停止するなど、検査は最小限に抑えられている。最近1カ月は世界全体で数百件しかできていないとの見方も関係者内にある。

 米反ドーピング機関(USAD…

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