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 佐賀市を拠点に難病患者らを支援する二つのNPO法人が27日、新型コロナウイルスの対応にあたる医療従事者に向けた募金に、「恩返し」として50万円を寄付した。

 佐賀県には、支援したいNPOを指定してふるさと納税ができる制度があり、それで集まった寄付金の一部を充てた。

 NPOの一つ、「県難病支援ネットワーク」の三原睦子理事長(60)は、免疫が自分の体を攻撃する難病「全身性エリテマトーデス」を患う。活動するなかで、患者から「普段は助けてもらっているので、少しでも恩返しをしたい」と要望があったという。

 もう一つは、血糖を調節するインスリンがつくれない「1型糖尿病」の患者らを助ける「日本IDDMネットワーク」。古賀香織事務局次長(38)は「持病がある人は新型コロナが重症化しやすいと言われ、命に関わる。医療従事者には感謝しかない」と話し、三原さんと県庁で寄付金を手渡した。

 基金は「コロナと戦う医療にエールを! 緊急支援募金」。県と公益財団法人「佐賀未来創造基金」が、同基金のHP(https://saga-mirai.jp/別ウインドウで開きます)から受け付けている。支援先は、県内五つの感染症指定医療機関など、新型コロナの患者に対応する医療機関。8日から始め、26日時点で400万円余りが集まった。

 県によると、8割が医療機関に配分され、医療従事者の手当などに利用される予定。2割は同基金の活動費に使われるという。同基金の山田健一郎代表理事(42)は「自分たちがリスクにさらされて大変なときに、応援し合えるのはすごい」と感謝した。(松岡大将)