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 新型コロナウイルスの大規模な集団感染が2月に起きた韓国南東部・大邱市は、危機の克服に中国との情報ネットワークを活用していた。流行の渦中で医療陣の指揮をとった大邱市医師会の副会長、閔復基さん(51)には、今も米国や欧州から問い合わせが相次ぐが、日本からはほとんどないという。

 ――大邱で新興宗教団体の信者の感染が判明したのは2月18日。集団感染をどうみていましたか。

 「大邱市は政策として国際医療都市をめざしており、中国の多くの都市にも拠点を置いて広報しています。私が経営する病院も上海などに拠点があり、交流は約20年に及んでいます。政治体制の違いはあるものの、新型コロナの詳しい情報についてはすでに1月から、中国の医師を通じて得ていました。このため大邱での感染がわかった時点で、これは大変なことだと感じました。その後の正確な判断と対応に、中国の情報はとても役立ちました」

 ――何が具体的に役立ったのでしょうか。

 「軽症と重症の患者を分類する…

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