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 大きな地震の発生を知らせる緊急地震速報。4月以降、相次いで出されたが「空振り」とも言える結果が続いた。なぜなのか。

 5月19日午後1時13分、NHKのニュース番組の途中で、「チャラン、チャラン」のチャイム音が響いた。「緊急地震速報です。強い揺れに警戒して下さい」のアナウンス。だが、発表された最大震度は、岐阜県高山市で観測された4だった。

 4月20日~5月19日、この地震のほかにも、岐阜・長野の県境や関東地方を震源とする地震が相次ぎ、緊急地震速報が計6回発表された。最大震度が5弱以上と予測された地震で出されるはずの情報だが、一度も5弱以上は観測されなかった。

 中でも、5月11日の茨城県沖の地震は最大震度3。19日午後の岐阜県の地震も最大で「5強程度」との予測を発表していた。この2回は実際の地震と比べて、予測震度に2段階のズレが出た。

正確性より速報性を重視

 ズレが生まれる背景には、予測システムの限界がある。地震が起きると、まず震源から小さな揺れが広がり、後から強い揺れが伝わる。最初の小さな揺れを約1700の観測点で検知し、即座に地震の規模を予測して発表されるのが緊急地震速報だ。ただ、検知直後は得られるデータの精度が十分ではない。時間がたってデータが増えればズレは小さくなるが、それを待って、強い揺れに発表が間に合わない地域が広がれば速報の意味が薄れてしまう。

 気象庁は予測の精度を検証する…

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