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 災害で電気や水道などのインフラが止まっても、できるだけ普段の生活を続けられる住宅が登場している。各住宅メーカーは、いざという時の対応策を提案している。

 愛知県豊田市の住宅街にある一軒家。玄関の脇には、高さ約85センチ、幅約80センチ、厚さ約30センチの装置が置かれていた。ケーブルで給電機能のあるプラグインハイブリッド車(PHV)などとつなぐと、家の中に約6キロワットの電気が供給されるという。「車がフル充電なら6時間。ガソリンが満タンなら4日間もちます」。トヨタホーム(名古屋市東区)の担当者は言う。

 同社は災害後に向けた設備として、太陽光発電システム、リチウム蓄電池、ガスを使って給湯や発電ができる「エネファーム」のほか、120リットルの飲料水が入るタンクも準備する。新築時だけでなく、一部はリフォーム時にも導入できるという。「災害後も住み続けられる家をめざしました」と説明する。

 住宅メーカーはこれまで、地震や火災、大雨、暴風への対応を重視してきた。

 耐震化は当たり前になり、さらに踏み込んだ設備が「売り」になっている。

 大和ハウス工業(大阪市北区)も、太陽光発電システム、蓄電池、エネファームを使い、送電がなくなっても電気が使える住宅をつくった。太陽光発電システムだけでは曇りや雨の天気では安定した電気の供給ができないが、蓄電池とエネファームを使うことでその欠点を克服。雨の日が続いても10日ほどは普段通り使えるという。

 街全体で対応しようという動き…

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