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 新型コロナウイルスの感染拡大で、在宅勤務が一気に広がった。今後の働き方やデジタル化について、住友化学の岩田圭一社長に聞いた。

 感染が収まった後の「アフターコロナ」の時代、どう働くべきか。カギとなるのは、オフィスのあり方と、デジタルリテラシーだと思います。

 住友化学は来年後半、本社を東京・日本橋に移す予定です。コロナ後の時代にふさわしい、アイデアを詰め込んだオフィスにしたいと思っています。

 生産効率とライフスタイルの多様性という観点から、在宅勤務は一つの選択肢として定着するでしょう。そうなるとオフィスには、在宅勤務ではできないことができる機能が必要です。

 みんなが集えるオープンな場所、電話ボックスのようなオンラインで会議がしやすい個別スペースなどが必要でしょう。イノベーションが生まれるスペースにしたいと考え、議論を始めています。

 一方、デジタルリテラシーの面では、デジタルツールの活用方法に加え、そうしたツールに慣れている世代はどんな感性で世界を捉えているのかを、まずは経営陣が把握すべきだと思います。

 例えば、これまでは対面の営業が普通でしたが、相手によってはオンライン営業の方が向いていることもあるでしょう。これはスキルの問題であると同時に、感性の問題でもあります。

 そこで、30歳前後の若手が役員に1対1でデジタルツールの使い方や文化を教える仕組みを作ろうと考えています。トップ層の理解があれば、若手の業務改善や新しいアイデアも実現しやすくなるはずです。(聞き手・真海喬生、江口英佑)