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 ドーピング違反を取り締まるためには人工知能(AI)も使う――。世界反ドーピング機関(WADA)のウィトルド・バンカ委員長が朝日新聞のインタビューに応じ、新技術を導入して取り締まりを強化することを明言した。来夏の東京オリンピック(五輪)・パラリンピックにも関わる「新しい解決策」とはなにか。

拡大する写真・図版昨年12月、スイス・ローザンヌの会見で話をするバンカ氏。今年1月からWADA委員長に=遠田寛生撮影

 新型コロナウイルスの影響で、各国・地域の移動制限により、抜き打ち検査が世界中で停滞した。バンカ委員長も「多くの国が悩ましい状況なのは謎でも何でもない」と語る。ただ、悪いことばかりではないともいう。東京大会延期で準備時間は増えたと捉える。「新しい発想や技術を使って対策に乗り出す。イノベーション(新機軸)だ」

 まず掲げたのが、指先などから採取した血液を特別な紙に垂らす「乾燥血液スポット(DBS)検査」。いまは、病院などと同じ静脈から3~20ミリリットル程度を採血している。だが、DBSならば手間も減り、少量で済む。アスリートの痛みもやわらぐ。室温で保管できるため、クーラーボックスでの輸送や冷蔵庫での保存も不要になる。1回あたりのコストも安くなり、同じ予算でも検査回数を増やすことが可能だ。

 WADAは2022年北京大会…

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