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 新型コロナウイルスの影響で今夏、神奈川県内の海水浴場の開設が中止となったのを受け、藤沢市と茅ケ崎市で週末、事故の多発や砂浜の無秩序化などへの危機感を持った関係者が、ルール徹底などを市民らに呼びかけた。

 藤沢市サーフィン協会と江の島近くの海水浴場組合、地元のライフセービングクラブの代表らが11日、地元の約40のサーフィン店を回り、サーフィンなどのマリーンスポーツと入水する人との衝突事故防止を呼びかけるチラシを配った。

 市内の江の島近くの三つの海水浴場は毎夏約150万人の人出がある。今夏は、海水浴場として設定していた海域を、マリンスポーツの自粛エリアと可能エリアに区分けするなどのルールを定めて周知を図っている。18日から地元でのライフセーバーの見守り活動が本格化するのを前に、チラシを配布した。

 小田急線片瀬江ノ島駅前のサーフィン店の店長で、15のサーフィンスクールでつくる組合の代表、松山直弘さん(54)は「30年間、ここでサーフィン店を運営しているが、こんなことは初めて。どうなるか不安はある。ルールをしっかり守るよう伝えていきたい」。片瀬西浜・鵠沼海水浴場の組合理事長の森井裕幸さん(63)は「水難事故がいちばん心配で、周知を徹底したい」と語った。

 10日には茅ケ崎市で茅ケ崎署や市などが、同市中海岸4丁目の「サザンビーチちがさき海水浴場」近辺で海岸利用を控えるよう呼びかける合同パトロールを行い、約50人が参加した。

 パトロール前に同署の松枝博地域担当次長は「今年は海水浴場が閉鎖されるというこれまでなかった年になる。海水浴場がどうなるのか危機感を持っている」と参加者に対策の必要性を呼びかけた。午後7時からは約30分間、国道134号を車線規制し、停車した車両に市が作成した「海岸利用はお控えください」と書かれたチラシを計約300枚配布した。同署では8月末まで違反駐車対策や夜間のパトロールなどを強化するという。(秦忠弘、林知聡)