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 ファッションブランドの「23区」や「組曲」を展開するアパレル大手・オンワードホールディングスの保元道宣(やすもとみちのぶ)社長が17日、朝日新聞のインタビューに応じた。業績の改善に向けて、春夏物や秋冬物の新作をシーズンごとにつくって最後はセールで売り切るという業界では当たり前の現状を変え、通年や来シーズンに持ち越しての販売を進める考えを示した。

 同社はネット通販の台頭で苦戦し、2020年2月期決算は純損益が521億円の赤字(前期は49億円の黒字)に転落した。国内外に計約3千あるリアル店舗を来年2月末までにほぼ半減させるとともに、ネット販売の強化で立て直す計画だ。

 保元社長は、コロナ禍前に1割余りだった全体の売り上げに占めるネット販売比率について、「3年程度で5割に引き上げる」と語った。リアル店舗が臨時休業を強いられた感染拡大のさなかの3~5月に45%に急伸し、営業を再開した6月も35%だったという。

 衣料品通販サイト「ZOZOTOWN(ゾゾタウン)」に8月下旬に再び出店することには、「40代以上が多い当社のブランドファンだけでなく、20~30代の若者が中心のZOZOの顧客とも接点が持て、ネット販売比率を高めることができる」とした。

 ゾゾタウンへの出店をめぐって…

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