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 日本を出て海外での就職を実現した人たちは、何を考え、どのように行動してきたのか。アジアでの就職事情は――。海外での就職やキャリアデザインを支援してきた会社「GJJ」(東京都)の最高経営責任者(CEO)田村さつきさんに、最近の傾向について聞いた。

 GJJを通して海外への就職を希望する人は、25~35歳が約8割を占める。男女比は半々。新卒は5%ほどで、多くが一度就職してからの転職希望だという。想定される職種はかつてメーカーや商社が主だったが、現在は建設や物流など多岐にわたる。最近はベトナムやシンガポール、インド、マレーシアなどが人気だ。多くの日系企業が進出しているアジアが9割以上を占めている。

 田村さんは「国内の企業で働いても、海外に赴任できるまで何年もかかる。そこまで待てず、若い時にこそ海外で働きたいという人が、海外勤務を志望する人全体の半数くらいいると思う」とみている。

拡大する写真・図版田村さつきさん(本人提供)

 1967年生まれ。外資系化粧品会社での勤務を経て、2003年に人材派遣会社を設立。10年には海外での就職を支援する会社「GJJ」をつくり、CEOに就任した。キャリアコンサルタントとして、海外就職を考える人の相談に応じている。社名のGJJは、グローバル人材塾の頭文字から取った。共著に「アジア海外就職 そして旅立った彼らたち」(さんこう社)。

 海外に拠点のある日系企業では、現地採用の社員は駐在員のサポート役として働くことが多く、20代前半の若い人が責任ある仕事を任されていることも珍しくないという。「仕事の内容や責任が大きく、自分の成長も期待できる。たとえば『インドで働く1年分の経験は、日本の5年分』という言葉もあるほど」

 日本の若者のアジア観がずいぶん変わってきた、と田村さんは感じている。「20代の若者は日本のバブルを知らず、日本経済が縮こまっていく中で育った。そんな彼らや彼女らにとって、アジアと日本は対等。シンガポールの高級リゾートのマリーナベイサンズとか、成長の著しいキラキラしたアジアを見ている世代。アジアは身近で、憧れの対象にもなっている」

拡大する写真・図版シンガポールを代表する観光名所マーライオンとマリーナ・ベイ・サンズ=2020年7月19日、シンガポール、西村宏治撮影

 海外で2~3年働いた後に経験を買われ、帰国後に新卒では入れなかった企業に就職できた事例があった。現地の責任者を頼まれるケースもある。「日本国内も新卒の一括採用だけでなく、採用形態が柔軟化している。海外就職を新しいキャリアパスと捉え、将来を見据えている若者が多い。学生時代から相談に来る人も増えてきた」

 海外での就職は、リーマン・シ…

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