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 アフリカ南東部のモーリシャス沖合で日本企業が所有・運航する大型貨物船が座礁し、燃料油が流出した問題で、地元紙レクスプレスは13日、貨物船の複数の船員が地元捜査当局の調べに、「WiFiに接続するために島に近づいた」「事故前に船員の誕生日会を開いていた」と供述していると報じた。

 事実であれば、事故を招いた貨物船側の判断や管理態勢などが厳しく問われることになりそうだ。

 事故当時、貨物船にはインド、スリランカ、フィリピンの船員20人が乗っていたが、全員救助された。貨物船をチャーターしていた商船三井などは9日の記者会見で、座礁した原因について「高波や強風で浅瀬に近づいた可能性がある」と推測していた。

 モーリシャス政府は、船主である長鋪(ながしき)汽船(岡山県)に賠償を求める方針を示している。同社の広報担当者は「当事者としての責任を痛感しており、賠償については誠意を持って対応する」と説明している。

 一方、日本から国際緊急援助隊…

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