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 新型コロナウイルスの影響により事業者や学校などでの健康診断の受診者(1~9月)が、昨年同時期に比べて約3割減っている。日本総合健診医学会と全国労働衛生団体連合会が14日、発表した。

 両団体が今年7~8月に事業者健診や特定健診、学校健診、人間ドックなどを実施する会員計459機関にアンケートした。回答があった180機関の1~9月(8、9月は予約数)の受診者は約1400万人で、昨年の同時期と比べ約700万人減っていた。健診別に見ると事業者健診など社会人の健診が約457万8千人減。学校健診が約246万7千人減だった。

 月別だと緊急事態宣言が出ていた4~5月は健診の中止が相次ぎ、4月は約99万5千人、5月は約80万7千人でともに約8割減だった。

 両団体を含む8団体は5月、新型コロナ対策をまとめ、会場の感染防止策などを徹底したことで受診者は戻りつつあるが、年度末までに1割ほど受診できない人が残る可能性があるという。日本総合健診医学会の福武勝幸・理事長は「定期的に健診を受けることで、がんの早期発見や高脂血症など次の病気につながるリスクを下げることができる。安全に健診を受けてもらえるよう環境を整えていく」と話す。(富田洸平)