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 新型コロナウイルスの感染拡大を機に、新たに脚光を浴びるデータがある。クレジットカードの決済履歴や携帯電話の位置情報だ。

 こうした大量のデータを使えば、人やモノ、お金の流れが素早くわかる。これまで主流だった官庁統計や企業決算など「伝統的」なデータに対し、「オルタナティブ(代替)データ」と呼ばれ、企業活動や政策立案に生かす動きが広がる。

 「アルコールを飲むなら在宅で、という感染拡大を避けた動きは、男性より女性の方がよく表れている」

 代替データを扱うナウキャスト社(東京)の最高経営責任者(CEO)の辻中仁士(まさし)氏は、コロナ禍の消費への影響についてこんな見方を披露する。根拠はカード利用者100万人分から匿名で無作為に抽出した決済情報。同社とJCBが統計「JCB消費NOW」として半月ごとに出している。

 個人消費は国内総生産(GDP…

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