経世彩民　江渕崇の目

　ほとんど自宅にこもる暮らしが半年続いた。どうにも居心地の悪いことがある。この間の自らの消費生活が、アメリカ経済の活力を損なうのに加勢しているのではないか、というかすかな罪悪感だ。

　たとえば、生活費の支払いを集中させているクレジットカードの明細。アマゾン、アマゾン、そしてアマゾン。新型コロナ感染が広がってから、実店舗にはなるべく寄りつかなくなった。光熱費など毎月の定期的な支払い以外は、ネットで注文したアマゾンの購入履歴が明細にずらりと並ぶ。

　外食をほとんどしなくなったこともあり、アマゾンの次に多い支出先は大手食品スーパーの「ホールフーズ・マーケット」だ。けれど、これもアマゾンが2017年に買収しており、実質アマゾンである。アマゾンのアプリから注文できるホールフーズの無料宅配がことのほか便利だと気づいてからは、ますます依存度が高まっている。

　わが家計の消費支出のかなりの部分がアマゾン・ドット・コム1社にのみ込まれていることになる。この数カ月でジェフ・ベゾスCEO（最高経営責任者）の資産を何兆円も膨らますのに、わずかばかり貢献したわけだ。

　街に出てみる。自宅から徒歩1、2分のところに以前はカフェが4店あり、その日の気分で使い分けていた。しかし、コロナ危機でうち三つは店をたたんでしまった。どれもローカル資本や個人経営と思われる、小さな、けれどこだわりのコーヒーを出す店だった。

　生き残ったのは？　そう、スタ…