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 ホームセンター大手の島忠をめぐり、同業のDCMホールディングスと家具大手のニトリホールディングスの争奪戦が始まる。島忠はどう対応するのか。企業買収や企業統治に詳しいIBコンサルティングの鈴木賢一郎社長が「三つのパターン」を解説した。

拡大する写真・図版IBコンサルティングの鈴木賢一郎社長=同社提供

 すずき・けんいちろう 1974年生まれ。上智大卒業後、野村証券に入社。新規株式公開(IPO)や上場会社のファイナンスの引き受け審査業務に携わった後、買収防衛策の導入や敵対的TOB、アクティビスト対応などに従事。2016年に退職し、独立。

「日本もようやく追いついてきた」

 ――DCMによる島忠への友好的な株式公開買い付け(TOB)が進んでいるところにニトリが対抗TOBを仕掛けると発表し、驚きました。

 「こういうことが起こる時代になったということです。これまでは友好的TOBが始まった場合、他の企業が『うちもほしかったのに』と思っても、横やりを入れづらい雰囲気がありました。ただ2019年には伊藤忠商事がデサントに、今年はコロワイドが大戸屋に、それぞれ敵対的TOBを仕掛けて成功しました。そして今回のニトリです。米国市場では以前からあったことで、日本市場もようやく追いついてきました」

 「10年前は『敵対的TOB=乗っ取り』というイメージでしたが、最近はそういった悪いイメージがなくなりつつあります。むしろ、敵対的TOBに感情的に反論する経営者が『株主利益を軽視する経営者』『時代遅れ』と見られがちです。日本企業の持ち合い解消で安定株主比率が低下しており、敵対的TOBの成功する可能性が高まっています」

 ――島忠はすでに、DCMが示した買い付け価格1株あたり4200円でのTOBに賛同する意向を表明しています。TOBに応じるかどうかは島忠の株主が個々に判断しますが、ニトリの提案について島忠はどんな対応が考えられますか。

 「パターンは三つあるでしょう…

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