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 米アップルが発表した新型iPhone(アイフォーン)は、国内ではNTTドコモ、KDDI(au)、ソフトバンクの大手3社が販売予定だ。今春、本格参入した楽天では採用されない。大手3社は、高速・大容量が特徴の次世代通信「5G」に初めて対応するiPhoneが、国内の5G普及の起爆剤になると期待している。

 大手3社が5Gのサービスを始めたのは今年3月末。しかし、半年が経った今も盛り上がりに欠けているのが現状だ。普及の「両輪」となる、5G対応スマートフォンの充実と利用エリアの拡大が、いずれも欠けていたためだ。

 5Gの高速通信を使うには、5Gに対応したスマホが必要。これまで大手3社は、5G端末で先行する中国製や韓国製を中心にラインアップをそろえてきた。はじめは10万円を超えるような高級機種が多かったが、最近は4万円台と割安な機種も登場していた。

 ただ、大手関係者は「購入したのは一部の機械好きな『アーリーアダプター』が中心だった」という。一般利用者の手が伸びなかったのは、国内市場でシェア約5割と圧倒的な人気を誇るiPhoneの品ぞろえがなかったことが大きい。

 そのため「秋から5G祭りが始まる」(ソフトバンクの宮内謙社長)などと、携帯大手のiPhoneへの期待は高い。auは、今後発売するスマホは全て5G対応とするなど、本格的に5Gにシフトする意向を表明している。ドコモも割安な5Gスマホの品ぞろえを強化する方針。

 一方で、5Gが利用可能なエリ…

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