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 関西の百貨店で、商品販売のオンライン化を進める動きが加速している。店頭を訪れる客数が低調なのとは裏腹に、自社のネット通販(EC)や海外向けECサイトでの売り上げが伸びているためだ。コロナ禍で消えたインバウンド(訪日外国人客)の影響を補うねらいもある。

 阪急阪神百貨店は、店頭にしかない商品をオンラインで注文できるサービス「Remo(リモ) Order(オーダー)」を3月末に始めた。買いたい商品をLINEや電話で店頭の販売員と相談し、同社のサイトで決済すると宅配便で届く仕組みだ。店頭で選びきれなかったり、テレビで見て探したりしている商品を遠隔で買えるようにした。利用者の6割は同社の店舗での買い物経験がなく、新規顧客の獲得につながっているという。

 店頭商品を網羅するウェブカタログや、オンラインでの接客も導入した。デジタル化担当の竪帯宏壮(たてわきひろたけ)・取締役執行役員は「ネットの台頭で顧客との関係の持ち方が変わった。売り場や接客をデジタル化し、いつでもどこでも商品を探せる環境をつくる」と説明する。

拡大する写真・図版阪急百貨店のウェブカタログ。店頭の商品を解説つきで紹介し、LINEで販売員に相談できるようにしている

 近鉄百貨店では、コロナ禍以前…

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