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 新型コロナウイルスの影響で、10月11~15日にオンラインで開催された国際シンポジウム「朝日地球会議2020」(朝日新聞社主催)。コロナ危機と文化や循環型経済などについて討論した様子を、アーカイブ動画とともにお届けします。

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 11月の大統領選の行方が注目を集める米国で、トランプ大統領の再選のカギを握るとされる中西部の人たちはいま何を思うのか――。朝日新聞機動特派員の金成隆一記者が、分断が進む米国の現状を報告し、立命館大学准教授の富永京子さんとともに民主主義について意見を交わした。

 金成記者がインタビュー動画を紹介したのは、中西部オハイオ州の熱心なトランプ支持者たち。東西沿岸部とは対照的に、自由貿易の打撃を受けて製鉄業や製造業が衰退し、「ラストベルト」(さびついた工業地帯)とも呼ばれる地域で、トランプ政権誕生の「震源地」とも呼ばれた場所だ。

 製鉄所の元労働者で、長年の民主党支持から転じた男性ジョーさんは、地元を「ハートランド」(真ん中の土地)と呼んだ。「米国は二つの国でできている。カリフォルニア州の連中が荷下ろしする輸入品は、かつて俺たちが作っていたもの。俺たちの仕事を奪っていることに連中は気づいていない」と強調。富永さんは、新自由主義がもたらした分断の表れとして、就職氷河期を経験した日本のロスジェネ世代を挙げた。安定雇用の年長者を既得権益層とみなした言動に触れ、「当時トランプ氏のようなリーダーが日本にいたらと考えてしまった」と語った。

金成記者の報告、富永さんとの意見交換の全編を収録した動画を、記事の後半でご覧いただけます。

 動画では、女性のトランプ支持…

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