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 日本銀行と年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)の公的マネーが、株式市場へ流れ続けている。株価に大きな影響を及ぼすその存在を、市場関係者は「クジラ」に例える。2頭の巨体はコロナ禍のもとでも株価を下支えし、投資家らに恩恵をもたらす。その一方で、巨大さゆえの弊害も目立ち始めている。

 「アベノミクスで株式相場全体が上がり、すごく恩恵を受けた」。投資歴15年の株式トレーダーのテスタさんはそう話す。アルバイトでためた約300万円を元手に、40億円近くを株で稼いだという。初めは1日のうちに売買を繰り返す「デイトレード」で稼いだが、今は同一銘柄に長く投資して稼ぐことが増えた。

 日本銀行が上場投資信託(ETF)の買い入れを始めてから、12月で10年。公的マネーが株高を演出し、資産保有層に追い風が吹いてきた。株価が下がると日銀がETFを大量に買う。そんな下支えへの期待が市場に根強い。

 日銀の日々の動きを気にしていないというテスタさんだが、気がかりなこともある。「ETFを日銀がどう手放すのか、出口戦略が示されていない。投資家にとって一つの懸念材料だ」。日銀もやがてETFの買い入れを減らす時期が来るとの観測があり、株価下落の不安にもなるジレンマを抱える。

 株価の上昇で資産価値が高まると、消費や賃金が伸び、雇用も増える。株高が生むそんな理想はコロナ禍で逆風にさらされている。

 2013年は2千~3千円台が…

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