子ども食堂への企業の支援広がる オンラインでの開催も

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中島嘉克
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 無料や低価格で食事を提供する「子ども食堂」を、大手企業が催したり、支えたりする動きが広がっている。食品ロスを減らしながら、地域や社会への貢献をめざす活動。新型コロナウイルスの影響で通常通りの運営が難しいが、オンライン開催なども進めている。

 ファミリーマートは9月下旬、東京都内の店と家庭をオンライン会議システムでつないだ「デジタルこども食堂」を初めて開いた。5家族17人が参加。通常だと、食事の提供とともに、レジ打ちや普段は入れないお店の裏側を見るなどの体験イベントがある。デジタルでは、「ファミチキ」調理の様子を見たり、事前に配った菓子を一緒に食べたりして1時間を過ごした。

 昨年4月に運営に参入し、おにぎりやパン、飲料などを提供してきた。参加費は小学生100円、中学生以上400円。2月末までに全国312店で357回開き、親子ら約4千人が参加した。しかし、新型コロナの影響で3月以降は通常通りに開けなくなった。

 「感染リスクを避けながら…

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