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 新型コロナウイルスの感染拡大で増えたマスク姿。互いの距離が十分とれる屋外でもほとんどの人が外さず、顔を一部しか見せない様子に、匿名ならぬ「匿顔(とくがん)」が現実社会に現れたとみる専門家もいる。始まった「第3波」には十分な注意が必要だが、この匿顔社会が長く続けば、子供たちのコミュ力不足につながる恐れもあるという。

 ここ10年ほど活況だったマスク業界は、新型コロナでさらなる特需を迎えている。メーカーなどでつくる日本衛生材料工業連合会(東京)によると、花粉症患者の増加や2009年のインフルエンザ大流行などを機に、10年代に入ってから各社がフィルター性能などに優れた高機能品を相次ぎ発売。予防目的の着用者が増えたほか、マスク姿で芸能人のものまねをする「ざわちん」が登場するなど、10年代半ばからは「だてマスク」として着ける人も増加したという。

 「マスクの選択肢が増え、着け心地も良くなっただけでなく、平時でも使えるので風邪などの患者ではない着用者の絶対数が増えた。そこに美容系も登場した」と同連合会専務理事。その勢いを受け、ここ数年は毎年1億~10億枚ずつのペースで生産量(輸入含む)が伸び、昨年度は約64億枚まで伸長。今年度は一気に100億枚の大台超えを予想する。

 日本の高い着用率について、同志社大学心理学部の研究グループが今夏、「着用は感染予防というより同調のため」とする興味深い調査結果を公表した。日本国内の感染者数や死者数は欧米と比べると大きく下回っており、それが着用率と関連する可能性もある。だが予防効果が期待できることは前提にしつつも、マスクの常用を続けることに関してはコミュニケーション面から警鐘を鳴らす専門家もいる。

 「人間の顔は、裸のまま露出し…

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