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 来日中の国際オリンピック委員会(IOC)のトーマス・バッハ会長が16日午後、都庁を訪れて小池百合子知事と会談した。来夏に延期された東京オリンピック(五輪)・パラリンピックに関して、バッハ会長は、新型コロナウイルスのワクチンが開発された場合、選手たちが日本に渡航する前に、母国で予防接種を受けられるよう最大限努力するとの考えを示した。

 バッハ会長が、都庁に来庁するのは2018年11月以来2年ぶり。バッハ氏は会談で、新型コロナのワクチン開発に「期待している」と述べ、「なるべく多くの外国人選手たちがNOC(国内オリンピック委員会)の協力のもと、母国で予防接種を受けた上で日本に渡航することに最大限の努力をする」と言及した。

 小池知事は「東京2020大会が、未来への希望をともす祭典として成功するという強いメッセージを全ての方に発信したい」と述べた。(軽部理人)