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 来年に延期された東京五輪・パラリンピックの準備状況を確認する国際オリンピック委員会(IOC)などと大会組織委員会の会議は18日、3日間の日程を終えた。会議後の記者会見では、開会式のあり方をめぐって組織委とIOCで認識の違いが浮き上がった。

 会議では、「(大会関係者らと)選手とのソーシャルディスタンス(社会的距離)は2メートル以上とるべきだ」などの新型コロナウイルス対策の論点について、12月に中間整理することを確認した。

 そのうえで、組織委の森喜朗会長は開会式の規模や参加選手数について「こだわりたい。安全な大会のため、ある程度我慢してもらわないといけない。選手の意向も聞いてみたい」と語った。一方、大会の準備状況を監督するIOC調整委員会のジョン・コーツ委員長は「伝統をあまり変えたくない」と話し、森会長の見解に否定的だった。

 コーツ委員長は日本側の新型コロナ対策については「準備は万全だと再確認できた」と評価した。会議に合わせて来日したIOCのトーマス・バッハ会長は18日午後に離日し、記者会見は欠席した。滞在期間中は菅義偉首相らと会談し、新型コロナのワクチンが開発された場合、選手への接種を推奨する考えを示し、IOCが接種費用を負担すると明言した。聖火リレーが始まる来春に再来日する意向を示している。