スーツ離れがコロナ禍で加速している。スーツ販売の大手は、カジュアルに力を入れたり、シェアオフィスなどの異業種に参入したりして対応を急ぐ。

　青山商事は、東京の副都心に構える旗艦店「洋服の青山　池袋東口総本店」の一部を、コロナ禍をきっかけに変えた。かつてはスーツに特化していた2階の売り場で、「仕事中にも着られるカジュアル」に力を入れている。店長自身もジャケット姿で接客する変わりようだ。

　店と売り場の絞り込みも急ぐ。

　11月末の時点で全国に785店あるが、うち160店を2023年春までに閉める。残す店は小型化を進め、空いたスペースで多角化を急ぐ。

　東京・水道橋の店では売り場を半分ほどに縮めた。浮いた場所に10月、同社で初めてとなるシェアオフィスを開いた。

　約260平方メートルに90席。一時利用は1時間あたり税抜き550円から。会員向けは月3万円からだ。テレワーク需要を取り込み、ついでにスーツ売り場に立ち寄ってもらうことも狙う。

　空きスペースを生かすため、ほかの業種のフランチャイズ店の運営にも力を入れている。

　飲食店の「焼肉きんぐ」や10…