聞き手・木村健一
今はファンのエンゲージメント(関心)が落ちている状況です。コロナ禍における米国のプロスポーツのテレビの視聴者数は、無観客開催による代替消費から10%程度増えるとみられていましたが、軒並み落ちました。リアルで試合に接する機会が減り、ファンの関心が全体的に低下したためです。
非常時の今は、出血を止めることが最優先です。エンゲージメントが落ちている状況で、新たな事業を始めても、砂漠に水をまくことになってしまいかねません。新たな収益源を探すのではなく、コスト削減を考えた方がいい。
着手すべきなのは、選手の年俸です。米プロバスケットボールNBAでは、労使協定が結ばれ、試合数が減れば、選手の年俸も下がります。年俸の上限を定める「サラリーキャップ」も導入されています。リーグ全体の収益を労使で共有し、分配する仕組みで、チームの経営情報の透明性が担保されます。収入が増えれば年俸も上がる。選手とチームが同じ船に乗っていて、労使が協力して事業を拡大していく原動力になるうえ、非常時にも危機を一緒に乗り越えやすい。経営の安定性と戦力の均衡を保つことができる。プロ野球は労使協定もサラリーキャップもなく、球団が利益を内部留保しにくい。日本球界も考えるべきです。
拡大するスポーツコンサルタントの鈴木友也さん
米国では、試合で観客を入れる…
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