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 対面授業を増やすか、オンライン授業を続けるか、大学が苦悩している。新型コロナウイルスの感染が再拡大して学生や教職員の安全確保が必要な一方、本来の教育や大学生活を一部の学生から求められているためだ。文部科学省は23日、対面授業が少ない大学名を公表して対面授業を促したが、大学側は「個別事情を理解していない」と冷ややかだ。

 文科省は23日、全国の大学や高等専門学校に対し「感染対策を十分に講じた上での対面授業の実施が適切なものは、対面授業の実施を検討」するよう求める通知を出す。文科省のホームページに、9月時点で後期の対面授業の割合が5割未満の見込みとした大学や高等専門学校など計377校の名前を公表。10月20日時点の対面とオンラインの比率や、学生への説明内容などを大学ごとに紹介した。

 調査によると、このうち対面授業が5割未満だった大学は187校。ほぼオンラインと答えた早稲田大は理由を「3密を避けるため、大教室で小規模の授業を実施せざるを得ず、大教室が不足し、対面授業の数は限定的にならざるを得ない」と記述。「5万人が在籍し、首都圏の電車、バスの混雑につながり、首都圏のクラスター(感染者集団)や家庭内感染の要因となりやすい」と説明した。対面が3割程度の九州大は、8月にクラスターが発生。対面授業の積極導入を判断できないとし、学生には「原則、遠隔授業とするが、部分的に対面授業を実施する」とメールで周知した。1年生に対しては、対面の歓迎式を9月に行い、対面授業を一部で始めると伝えたという。

 ほぼオンラインで続ける東京大は「感染拡大は予測が困難で、対面授業は抑制的に進める」と回答した。「実験・実習」や「少人数ゼミ」は対面の準備を進めているという。

文科省の姿勢に疑問の大学も

 一方、対面授業を促す文科省の…

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