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 2度目の「オリンピックイヤー」を迎えた東京オリンピック(五輪)・パラリンピックの大会組織委員会。仕事始めの4日は五輪開幕まで200日でもある。

 「大変厳しい状況。早急に何が出来るか、対応を検討したい」。緊急事態宣言が出る見通しとなったことに、組織委幹部はそう語った。昨年の宣言時は職員の9割以上がリモートワークとなった。別の幹部は「大会まであと半年。現場でしか準備できないものも多く、リモートでは準備が進まないものもある」。

 組織委は4日、新聞広告などで、パラ競泳の木村敬一選手ら5人のアスリートの思いを発信した。

 「皆が見えない敵におびえている状況。安心して観戦ができるような環境をつくるのが、組織委職員の使命だと思う。決して諦めません」。5年以上にわたり組織委で準備に関わる職員の一人はこう話した。「アスリートはコロナ禍でも五輪・パラのために人生を賭けて努力を続けている。課題はたくさんあるが、大舞台をつくり上げるため、準備を着々と進めたい」(斉藤佑介)