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 朝日新聞社が昨年11~12月に新型コロナウイルスをテーマに行った世論調査(郵送)で、情報やメディアに対する意識を尋ねた。新型コロナについての情報を信じていいか、不安になったことが「ある」は74%で、「ない」25%を大きく上回った。

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コロナ問題に覆い尽くされる日常について、みんなはどう思っているのでしょうか?朝日新聞社の全国世論調査結果を読み解きます。

 政府対応への不信感も影響しているようだ。新型コロナの政府対応を「評価しない」人(全体の54%)では77%が、情報を信じていいか不安になったことが「ある」と答え、「評価する」人(全体の37%)の70%より高かった。男女別では、男性の70%、女性の77%が「ある」と答えた。

 新型コロナ拡大後、ニュースを見たり読んだりする時間は「増えた」は68%。「変わらない」31%、「減った」1%だった。女性は「増えた」72%で、男性は62%。

 一方、新型コロナについてメディアが必要な情報を「提供している」は63%、「提供していない」は30%だった。年代別では「提供している」は30代以下の57%が低めで、70歳以上では72%だった。

 新型コロナ情報を得る際に、信頼しているメディア(複数回答)はテレビ80%、新聞56%、ネットのニュースサイト41%など。SNSは全体では8%だったが、30代以下では2割前後と高めだった。テレビ、新聞を「信頼している」人では、7割が「必要な情報を提供している」と答えたが、SNSを信頼している人では「必要な情報を提供している」は41%で、「提供していない」56%の方が多かった。

 郵送調査は昨年11~12月、全国の有権者から無作為に選んだ3千人を対象に実施。有効回答2126人、回収率71%。