編集委員・伊藤智章
「なぜ被害者がこんな努力をしなきゃいけないのか」。愛知県瀬戸市で運動具店を経営する加藤徳太郎さん(71)は、いまも納得できない。昨年4月、「新型コロナウイルスに感染して死亡した」といううわさをたてられた。新聞折り込みチラシを2千枚まいて否定したが、費用は自分持ち。店の売り上げも戻らない。
始まりは昨年4月10日ごろ。地域のサッカークラブのコーチが店を訪れ、「感染したとうわさされているよ」と教えられた。子どものSNSを通して広がっていた。
加藤さんの店で孫のドッジボールを買った女性は、わざわざ「安全」を確かめにきた。保健所や市に尋ねたが、「個人情報」として教えてもらえなかったという。
そのうち「防護服の人が消毒に…
この記事は有料会員記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。
この記事は有料会員記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。
この記事は有料会員記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。
この記事は有料会員記事です。
残り:758文字/全文:1075文字
2種類の会員記事が月300本まで読めるお得なシンプルコースはこちら
速報・新着ニュース
あわせて読みたい
PR注目情報
※Twitterのサービスが混み合っている時など、ツイートが表示されない場合もあります。
朝日新聞社会部
ここから広告です
広告終わり
ここから広告です
広告終わり
ここから広告です
広告終わり