「洋服の青山」など400店を大幅縮小 焼き肉店併設も

加茂謙吾
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 「洋服の青山」などを展開する青山商事は、スーツ専門の400店で売り場を縮小する。ネット注文の比率を高めて店頭の在庫を減らすという。新型コロナウイルスの影響でスーツ需要は低迷しており、空いたスペースにグループの焼き肉店などを併設する考えだ。

 コロナ禍で同社の2021年3月期の業績予想は過去最大の292億円の赤字の見通し。現在は約850店を構えるが、経営立て直しのため来年度末までの3年間で約160店を閉める計画を進めている。

 存続する店も売り場の構成を見直す。対象の店舗は24年3月をめどに面積を3~4割ほど減らす方向だ。すでに東京の店舗で売り場の半分をシェアオフィスにしたり、地方では駐車場にコンビニを併設したりしているという。

 一方、縮小した店舗では、スーツなどの採寸や試着をした後、タブレット端末で注文する「青山デジラボ」という仕組みを導入。商品自体は在庫のある店から後日宅配し、品ぞろえを維持しつつ1店舗あたりの商品数を減らすという。

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シェアオフィス事業を始めた「洋服の青山 水道橋東口店」=東京都千代田区

 同社の広報担当者は「より効率的に土地を活用していきたい。店頭の商品は見本のような役割になっていく」と話す。加茂謙吾