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 大雪の影響で相次いでいる大規模な立ち往生を受け、国土交通省は、冬タイヤの溝の摩耗基準を明確にしたうえで、トラックやバスの事業者に冬タイヤの状態を前もって確認することを義務づけた。すり減ったタイヤで運行した場合は、行政指導や処分の対象になる。道路運送法などに関係する通達を改正した。

 この冬は大雪による立ち往生が相次いだ。昨年12月16~18日に新潟県内の関越自動車道で約2100台、1月9~12日に福井県の北陸自動車道で約1600台が立ち往生した。NEXCOによると、トラックなど大型車が相次いでスリップやスタックしたことが影響したという。

 国交省は、冬タイヤの摩耗によってスリップやスタックが起き、大規模な立ち往生につながる可能性があると分析した。

 冬タイヤの確認は、安全のために事業者がする措置としてこれまでも通達で書かれていたが、「使用状況に応じた点検・整備を行うこと」とあいまいな表現になっていた。今回はこれを改め、メーカーの推奨する使用限度よりもタイヤがすり減っていないこと、として基準を明確にした。

 多くの国内メーカーでは、溝の深さが新品のほぼ50%になった時点を冬タイヤの使用限度としている。タイヤがすり減り、底が一段高くなった「プラットホーム」と呼ばれる部分が表面に出たときがそれにあたる。(贄川俊