ピアノ・水泳実技なし、59歳OK…教員確保は険しき道

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三島あずさ、長富由希子、山田健悟、編集委員・氏岡真弓
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 学校の先生をどう確保するか、自治体が頭を悩ませている。定年退職する教員が多く、採用者数は増える傾向にあるが、採用試験を受ける人の減少に歯止めがかからない。各地で人材確保のための模索が続いている。

 文部科学省の2020年度採用の調査では、13の自治体で公立小教員の採用倍率が2倍を切った。このうち倍率が最も低かったのは佐賀と長崎で、1・4倍だった。

 佐賀県教委によると、定年退職者が多く、特に小学校で特別支援学級が激増しているため、ここ数年は採用数が高止まりしている。一方、受験者数は横ばい、または微減しており、倍率が下がっているという。

各都道府県はあの手この手で人材確保を目指し、効果が出始めたところもあります。しかし専門家は、ある状況が改善しないと事態は好転しない、と指摘します。記事後半には公立小中学校教員の都道府県別採用倍率も。

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