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 女性蔑視発言の責任を取り、東京オリンピック(五輪)・パラリンピック大会組織委員会の森喜朗会長(83)の後任選びが一転、白紙に戻った。森氏の後継指名を受けた川淵三郎氏(84)がいったんは受け入れたものの、「密室」でのやりとりに異論が続出し、辞退したためだ。一連の過程をどう見るか、専門家らに話を聞いた。

ソウル五輪銅メダリスト、IOCマーケティング委員の田中ウルヴェ京さんの話

 森会長の辞任表明は説明不足だった。大会の成功に必要な要件や自らの辞任がなぜ欠かせなかったのかについての客観的説明がなかった。「老害」という言葉に嫌悪感を示したということは、「女はこうだ」と大きくくくることの弊害を理解したはず。

 森会長に限らず、皆がステレオタイプになってしまう自分に気づくことが大切だ。後任は老若男女誰であろうと、なぜその人なのか説明できなければならない。「若い女性」という人選もステレオタイプ。会長の仕事内容に照らして必要な能力の基準を示し、誰がそれを満たすのかという判断をしてほしい。

企業統治に詳しい八田進二・青山学院大名誉教授の話

 組織トップの人選は、プロセスを透明にし、選考理由の説明責任を果たし、誰もが納得することが大事だ。海外の企業では「立つ鳥跡を濁さず」で前任者は後任人事に関わらないのが一般的。時間的制約があったのだろうが、ガバナンス以前の話で、組織の自浄能力がないことを世界に広めてしまった。

 21世紀の五輪はアスリートファースト(選手第一)やダイバーシティー(多様性)というレガシー(遺産)を残すべきだが、経済優先や前回大会への郷愁で招致した経緯があり、古い体質の人たちが中心になり準備を進めてきたため、起こるべくして起こった問題とも言える。新会長は五輪本来の姿を示せるよう、若手や女性を登用するなどドラスティックな改革が必要だ。