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 仕切り直しとなった東京オリンピック(五輪)・パラリンピック大会組織委員会の森喜朗会長(83)の後任選びが本格的に動き始めた。女性蔑視発言で辞任するにあたり、川淵三郎・元日本サッカー協会会長への「禅譲案」が密室人事と批判を浴びて白紙になったこともあり、組織委は「透明性」を旗印に、女性を中心に人選を進める。

 「透明性を確保するべきだ」。12日に都内で開かれた組織委の理事と評議員らを集めた懇談会では、後任選びの手順への注文が相次いだ。

 その声を受けて組織委が立ち上げたのが、候補者検討委員会だ。2014年の組織委設立時は政治主導で人選が進み、下村博文五輪相(当時)、堤義明日本オリンピック委員会(JOC)最高顧問が森氏に就任を要請した経緯があり、検討委は設置されなかった。組織委は検討委を、「密室人事」の汚名返上の切り札として考える。理事会が検討委からの推薦に基づき、新会長を選ぶことになる。

 手続きを急ぐため、検討委には外部の人材は入れず、座長を務める組織委名誉会長の御手洗冨士夫キヤノン代表取締役会長兼社長CEOのほかは、組織委の理事のみで構成することになった。ただ、御手洗氏以外の委員は明かさず、会議も公開しない。武藤敏郎事務総長は「選考を終えたら、メンバーや過程を明かして、説明責任を果たしていく」と述べ、出席者の同意を取り付けたという。大会関係者によると、室伏広治スポーツ庁長官や山下泰裕JOC会長、柔道五輪2連覇の谷本歩実、元体操選手の田中理恵の両氏らが委員になる見通しという。

DeNA南場智子氏を推す声も

 12日の懇談会では、「最初か…

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