コロナ禍に見舞われたこの1年、皇室の活動も変化を余儀なくされた。

 新型コロナウイルス感染症の拡大の影響で、昨年は、天皇、皇后の定例地方訪問、全国植樹祭などの「四大行幸啓」が中止に。皇室にとって、国民と接し、寄り添う姿勢を示す機会が失われた。

 そのような中で、オンライン導入はそろりそろりと始まった。

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 初回は、昨年8月の「新型コロナウイルス感染症大流行下の水防災に関する国際オンライン会議」。ネットの接続状況などが確認された。

 同11月には、皇后雅子さまが名誉総裁を務める日本赤十字社の全国の病院4カ所と赤坂御所がオンラインでつながれた。両陛下は画面を通じて感染症患者の診療に当たる医師らと交流し、ねぎらった。

 宮内庁幹部は当初、オンラインの導入について「両陛下のお気持ちが伝わりにくい」と積極的ではなかった。だが、運用を重ねるうちに「ある程度お気持ちが伝わったという感触はある」と前向きな姿勢を示すようになっていった。

 被災地の見舞いも、その一つだ。今年1月には、昨年7月の記録的豪雨に見舞われた熊本県の四つの自治体の被災者らを見舞った。今後、2011年3月の東日本大震災から10年がたつのを機に、岩手、宮城、福島の3県の被災者らと交流する計画もある。

 宮内庁によると、オンラインでの被災地訪問は、多くの被災者らが見守る中での現地での交流と比べて、限定的な交流になりがちな面があると説明する。一方、オンラインのメリットとしては、交通の便が悪く、両陛下が訪れることが難しい場所の被災者らと交流できることをあげる。

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