パラリンピック開催に不安が半数超 内定選手アンケート

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山本亮介、河崎優子
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 1年延期された東京パラリンピックの開幕まで24日で半年になるのに合わせ、朝日新聞は出場が内定している日本選手65人を対象にオンラインでアンケートを実施し、9競技29人(44・6%)から回答を得た。新型コロナ禍が続くなか、不安や苦労を訴える声が上がる一方、自国開催を契機に、障害の有無にかかわらず誰もが暮らしやすい共生社会を実現したいと願う姿が浮かびあがった。

 今夏の開催に対する不安について、回答者の半数を超える17人が「感じている」「少し感じている」と答えた。「あまり不安を感じていない」「不安は感じていない」を選んだ選手は計8人。「どちらともいえない」は4人だった。

 出場にあたって心配なこと(複数回答可)では「大会によって感染症が広まってしまうかもしれない」が17人で最も多く、選手たちの葛藤がうかがえる。「機運が盛り上がらず、応援や支持が得られないかもしれない」が14人、「世界中の選手がそろわず、世界一を決める大会になるかわからない」が13人と続いた。

 コロナ禍での競技や生活面を問う自由記述では、練習場所が制約されたり、試合がなくなったりしたことから、「体力の維持やトレーニングが大変」「試合勘がなくなり困っている」などの悩みが寄せられた。

 また、感染防止に他人との距離を保つ「ソーシャルディスタンス」が叫ばれたため、「視覚のサポート依頼にためらいがあった」との声や、「感染すると重篤になる可能性があり、健康や安全を第一に行動している」といった苦労もうかがえた。

 他方で、1年延期を前向きにとらえ、「技術的な課題に新たに取り組むことができたので、競技面で成長した」「様々な制限の中でもできる方法を考え、行動に移す力が少しついてきた」という声もあった。

選択式の中、7人が実名回答 綴った期待と希望

 東京大会では、大会を通じてより良い社会づくりをめざす「パラムーブメント」の高まりが期待されてきた。昨年3月の延期決定後、その機運がどう変化したか尋ねると、15人は「しぼんだ」「どちらかといえばしぼんだ」と答えたが、「強くなった」「どちらかといえば強くなった」と答えた人も12人いた。

 パラ開催に欠かせないと思う…

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