「強くなった生活防衛意識」 コロナ禍消費で三つの変化

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鈴木友里子
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 買い物はネットで、外食や映画へ行く機会は減り、休日は自宅で動画配信などを楽しむ。コロナ禍が1年続き、私たちの生活も様変わりした。購買行動が蓄積されたビッグデータ統計を見ると、コロナ後消費の三つの変化が浮かび上がる。

 クレジットカード大手JCBとデータ分析のナウキャスト社は、統計「JCB消費NOW」を半月ごとに公表している。匿名で抽出した国内カード会員100万人分の決済実績をもとに、現金も含めた購買動向として集計。様々な業種や業態の姿が素早くわかり、コロナ禍で注目された。

 消費は昨春に急落し、夏から秋に持ち直した。昨年末からの感染拡大と今年1月の2度目の緊急事態宣言で、再び冷え込んでいる。

 2度の宣言の影響はどう違うか。データをみると、昨年4月の前回、スーパーは食品や日用品の買いだめなどが追い風となり、前年比27%増と大きく伸びた。今回の宣言下の今年1月は9%増にとどまる。前回5%増だったコンビニは今年1月に12%減。外食やレジャーなど対面型サービスは前回ほどの減少ではないが、苦境が続いている。

 1年間を振り返って浮かび上がる変化の一つめは、消費のデジタル化が加速していることだ。

 飲食料品や日用品をネットで買うEC(電子商取引)は、昨年1~2月に前年比5~9%増だったが、3月になると同15%増と急拡大した。それ以降、今年1月まで2桁の高い伸びが続く。当初は外出自粛で店へ行けず、必要に迫られて広がった面もあったとみられるが、今は定着した部分もある。消費の動きと人出の関係を分析している野村証券の水門善之氏は「ECによる飲食料品の消費は、人出の影響を差し引いても大きく伸びている」と指摘する。映画や音楽をスマホなどで楽しめるコンテンツ配信も、昨年4月以降に30~40%台の高い伸びが毎月続く。

 二つめは、消費の分野や業態…

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