顧問から差別、女子の「練習台」に…PTSDで救済申立

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北沢祐生
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 【長野】中学校の部活動で顧問から受けた体罰、暴言、差別が原因でPTSD(心的外傷後ストレス障害)に苦しんでいるなどとして、東信地域に住む男子高校生と保護者が31日、県子ども支援委員会に人権侵害救済の申し立てをした。県教育委員会が体罰を認定して顧問を懲戒処分としたが、生徒側は「事実はより深刻」と詳細な調査を求めている。

 県子ども支援委は県条例に基づく機関で、委員は医師、弁護士、大学教授ら。いじめなどに悩む子どもや保護者らの申し立てを受けて調査・審議し、人権侵害と認めれば県教委などに必要な措置の勧告ができる。

 この日、保護者が県庁を訪れ、支援委の事務局の県こども・家庭課の担当者に申立書を提出した。取材に対し、保護者は「被害にあった苦しみは現在進行形で続いている。第三者の客観的な調査による事実認定で、奪われた息子の正義と名誉の回復を図っていきたい」と話した。

 申立書などによると、2018年7月に中学校の剣道部員だった男子生徒ら3年の男子部員が最後の県大会の1週間前から顧問の40代男性教諭に練習を禁じられ、女子チームの「練習台」にさせられるなどし、部活動の集大成の場を奪われた。県大会後の練習では顧問から突き飛ばされて頭を強打するなど暴力的な稽古を受け、けがで遠征に参加できないと告げると「おまえは必要ない」「部を辞めろ」などと暴言を繰り返し浴びた。顧問が怖くて登校できない日もあった。

 生徒は申立書で18ページにわたり顧問の暴言や体罰、差別的な処遇を16年10月ごろから時系列で明記している。高校入学後も剣道を続けたが、中学時代に顧問からされたことなどを思い出し、心身が不調となって心療内科を受診。PTSD、うつ状態などと診断され、通院もした。不登校状態が続く後輩もいるという。

 この問題は18年10月の校…

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