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 東京五輪・パラリンピックを1年延期に追い込んだコロナ禍は、アスリートを支える企業にも大きな影響を与えている。

内村航平との契約継続断念

 スポーツ界に衝撃が走ったのは1月だった。外食チェーン「リンガーハット」が、体操男子の五輪金メダリスト・内村航平(32)との所属契約の継続を断念すると発表したからだ。

 同社は営業時間の短縮や外出自粛の影響を受け、売り上げが減少。昨年3~11月の連結決算は最終損益が約73億円の赤字になった。不採算店舗の閉鎖など経営再建を進めるなか、今年末まで残っていた内村との契約を打ち切る「苦渋の決断」をした。

 一度は所属先を失った内村は先月17日、自動車販売を手がけるジョイカルジャパンと所属契約を結んだと発表した。

広告効果よりマイナー競技のために

 コロナ下でも、変わらずアスリートを支えようとする企業もある。

 子ども服を販売するミキハウスは1989年からアスリートの支援を続けている。バルセロナ五輪を皮切りに、7大会連続で60人以上のオリンピアンが輩出。東京大会を目指す選手は14種目の31人が所属しており、飛び込みやカヌー、レスリングなど7種目8人が五輪代表に内定している。

 知名度の高くない競技の選手も抱えており、担当者は「マイナー競技を続けられる環境が、日本にはほとんどない。大きな広告効果よりも、夢を追う若い選手たちを応援したい」と支援の理由を説明する。(山口史朗、照屋健、稲垣康介)

アスリートはどうあるべきか 有森裕子さんに聞く

 スポンサーが苦境に立たされたとき、アスリートはどう振る舞うべきなのか。かつて企業に所属し、その後プロ選手に転向したマラソン女子の五輪メダリスト・有森裕子さん(54)に考えを聞いた。

 社会全体が苦しんでいる今、スポーツ界だけを特別扱いしてはいけないと思います。スポンサーになっている企業は、まず本業の困難を乗り越える必要がある。そのためにアスリートとのスポンサー契約を継続できなくなったとしても責任は問えません。逆に、そんな状況でアスリート自身、そしてスポーツが企業にどう貢献できるのか。アスリートは自ら考えて踏ん張るしかないです。

 私がリクルートに入社したのは…

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