北極点に到達可能、新型砕氷船を建造へ 新航路の調査も

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石倉徹也
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解け出した北極海の海氷=国立極地研究所提供
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 温暖化が極めて速いペースで進む北極海を観測する新型の砕氷船「北極域研究船」が2021年度から建造される。南極観測船「しらせ」に近い大型船で、これまでできなかった冬季の観測や北極点への到達が可能になる見通しだ。海氷が減った北極海は、夏には欧州と東アジアを結ぶ航路が通じるなど地政学的な重要性が高まっている。各国が砕氷船を投入して観測を強めており、日本も開発を急ぐ。

99人乗り、建造費335億円

 運用する海洋研究開発機構(JAMSTEC)の計画では、新しい研究船は全長128メートル、幅23メートル、総トン数は1万3千トン。厚さ1・5メートルの氷を砕きながら進める「しらせ」に迫る1・2メートルの砕氷能力を持ち、99人が乗って季節を問わず観測できる。ヘリやドローン、無人潜水機も搭載。総建造費は335億円で、26年の就航を目指す。

 海洋機構はこれまで、大型の海洋地球研究船「みらい」で北極海を観測してきた。しかし、みらいとなる前の原子力船「むつ」が進水したのは1969年で老朽化が進んでいるほか、砕氷能力もないため冬季の観測はできず、北緯79度まで到達したのが限界だった。

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海氷を砕きながら進む北極域研究船のイメージ=海洋研究開発機構提供
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現在、北極海の観測に使われている海洋地球研究船「みらい」=海洋研究開発機構提供

データが空白、海氷域の観測を強化

 文部科学省は、北極観測に「しらせ」を投入することも検討したが、南極往復に加えて北極観測もするとなると、メンテナンスや乗組員の訓練の時間が足りなくなると判断。新たな北極海観測の方針を検討会を立ち上げて議論してきた。

 検討会は昨年末、気象や海洋のデータがほとんどない海氷域を観測するには、「砕氷能力がある研究船を速やかに建造・運用することが適当」との報告書をまとめ、新年度からの建造を決めた。国立極地研究所の榎本浩之副所長(雪氷学)は「北極海の変化は遠い地域の問題ではなく、日本など地球全体に影響する。対策を急ぐ必要がある」と指摘する。

 特に、海氷下の水温や塩分濃度などの観測は、大気へ放出される熱や水蒸気、海洋の循環にも関係してくるため、温暖化や海氷融解の正確な予測には欠かせない。日本へ近づく台風の進路や寒波襲来の把握にもつながるという。

 砕氷船投入の狙いは、気象観測だけではない。

新航路「21世紀のスエズ運河に」

 北極海は、温暖化の影響で北海道の面積に匹敵する約9万平方キロの氷が毎年消失しており、今世紀に入ってから、海氷が解ける夏は、ロシア沿岸を通って欧州と東アジアを船で行き来できるようになった。

 航路はインド洋を通る南回りより4割ほど短く、海賊が出没する危険も少ない。国土交通省によると、天然ガスを運ぶタンカーや貨物船の航行は増える一方という。米国は「北極海航路は21世紀のスエズ運河になる」として、調査のための新たな砕氷船の調達を発表した。

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1980年(左)と2020年の北極海の海氷の変化。いずれも9月5日=気象庁のサイトから

■「氷上のシルクロード」中国…

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