「大恐慌以来の不況」から1年 格差広がる危うい回復

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ニューヨーク=真海喬生、北京=西山明宏、ロンドン=和気真也 ワシントン=青山直篤 古賀大己
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 国際通貨基金(IMF)が昨春、「大恐慌以来最悪の不況」と位置づけてから約1年。先進国を中心とした空前の経済対策で、世界経済の見通しはかろうじて改善した。回復は米中が突出するもののまだら模様で、格差などのひずみも膨らんでいる。

拡大する写真・図版米ニューヨークの繁華街タイムズスクエア周辺は人出が徐々に戻ってきた=2021年4月5日午後、真海喬生撮影

 観光客の減少や飲食店の営業規制で、往時の活気が失われていたニューヨーク。5日、繁華街タイムズスクエアには、土産物店に並ぶ観光客の姿があった。近くのピザ店の店員サイード・アルガイアさんによると、人出が戻り始めたのは2週間ほど前から。「先週の売り上げはコロナ前の80%ぐらいまで回復した。今週はもっと良いと期待している」と話す。

 昨年4月に戦後最悪の14・7%にまで悪化した米国の失業率は、先月には6・0%にまで改善した。ワクチンの普及を追い風に、飲食や娯楽などの消費が持ち直している。5日、米サプライ管理協会(ISM)が発表した3月の非製造業景況感指数は63・7と前月から大きく改善し過去最高水準となった。

 景気回復の下地になったのが…

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