新型コロナ対応の緊急事態宣言を延長する政府の方針に対し、演劇興行会社、劇団、劇場、演劇制作会社など約200団体でつくる横断組織「緊急事態舞台芸術ネットワーク」は6日、「現場の努力の実態とエビデンスに基づいた対策方針を政府に強く求め、安全に公演を開催してまいる所存です」と訴える声明を出した。

　声明は、4月25日に出された3度目の緊急事態宣言が東京、大阪など4都府県でのイベントの無観客開催を求めたことについて、「ライブイベントは本来、お客様と実際に空間を共有することで、初めて成立するものです。したがって、この決定は、実質的には『舞台興行の中止要請』であったと考えております」と指摘した。

　この1年間、ネットワーク参加団体による公演ではさまざまな感染症対策を積み重ねた結果、劇場内や客席でのクラスターは発生しておらず、劇場は決して感染リスクの高い場所ではないと実績によって示してきたと説明している。

　また、昨年から公演中止や延期、収容人数の制限が続いたため、舞台芸術を含むライブエンターテインメント産業は大きな打撃を受けており、「残念ながら、限界は近づいているように感じております」と強い危機感を吐露。そのうえで、「舞台を愛する皆様に今を生きる喜びを提供しながら、舞台芸術に従事しているものたちの生活を守るという社会的役割を果たしたい」としている。（藤谷浩二）