瑞穂ハイランド「復活」を 地元住民らが支援協議会

榊原織和
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 【島根】西日本有数の規模を誇るスキー場で、経営不振のため営業休止中の「瑞穂ハイランド」(邑南町)について、営業再開を願う地元住民や町の商工会などが、支援協議会を設立した。施設の維持管理や後継企業探しなどを担い、次のシーズンの「復活」を目指す。

 協議会には、スキー場がある市木(いちぎ)地区の住民組織のほか、町観光協会や町商工会、地元JA、スキークラブなどが参加。スキー場再開に備えてゲレンデや建物の維持管理をしていくほか、再開への機運を高めていくため、イベントも開催する。4月25日には、ゲレンデの景色を楽しみながら、石拾いをするイベントを実施。約100人が参加し、スキー場の現状を見てもらいながら清掃して歩いた。

 活動費用を捻出するため、4月末からクラウドファンディングも始めた。専門サイト「CAMPFIRE(キャンプファイヤー)」(https://camp-fire.jp/別ウインドウで開きます)で、500万円を目標に寄付を募る。6月18日まで受け付けており、返礼品にはオリジナルステッカーやマグカップ、Tシャツを用意した。

 スキー場は、スキー人口の減少や雪不足の影響を受け、運営会社が昨年3月に事業停止。現在破産手続き中で、破産管財人が後継企業を探しているが、難航している。後継探しを諦め、清算手続きに入ると、設備や土地が別々に競売にかけられ、スキー場再開が難しくなるという。昨年2月に運営会社が事業停止した浜田市のスキー場「アサヒテングストン」はすでに土地が売却され、破産手続きが進んでいる。

 スキー場周辺には宿泊業者や用具レンタル店も多く、地元にとってスキー場再開は死活問題だ。4月上旬には、協議会代表や石橋良治・邑南町長らが、後継企業候補の情報提供を求める要望書を、県庁で丸山達也知事に手渡した。石橋町長は「再開に向け活動してきたが、新型コロナの流行でとても厳しい状況。県西部の唯一のスキー場として、何とか後継企業を探したい」と話す。(榊原織和)