「現役時は生理言えず…」 橋本会長、ジェンダーを語る

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 東京オリンピック(五輪)・パラリンピック大会組織委員会の橋本聖子会長に記者がジェンダーにまつわる問題などを公開で質問する朝日新聞社主催のオンラインイベント「Think Gender 東京五輪にできること」が15日、東京都内であった。橋本会長は組織委の女性理事の比率が42%になったことを挙げ、「全てのスポーツ団体がしっかりと40%になるように努力をしていかなければいけない」と話した。

 橋本会長は、自身が初めて参加した1981年のスピードスケート世界選手権で女性トレーナーがいなかった経験を語り、「現役のころは、生理(であることを)を言えなかった。無月経が頑張っている証拠だといわれた時代もあった。そのあとの人生に支障を来すのでは、スポーツのイメージが悪くなる」と振り返った。

 女性がスポーツに関わりやすくするための施策として、国会などで議論されている議席や候補者の一定割合を女性にあてる「クオータ制」を競技団体などにも導入することや、女性アスリートを支援する企業の税制優遇などを提案。「女性アスリートは増えてきたので、女性スタッフの数も求められる。女性がスポーツをする基盤を作るためにも、競技団体も人材育成をしていく必要がある」と話した。

 第二部では、組織委でジェンダー平等推進チームのリーダーを務める小谷実可子さんと、女子サッカー選手の大滝麻未さん、スポーツジェンダー論に詳しい明治大の高峰修教授が語り合う座談会も開かれた。小谷さんは「組織委は大会後にはなくなってしまう。言いっ放しで終わるのではなく、日本のスポーツ界は変わったな、となるようなものを残したい」と語った。

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